ニュージーランドへの移住に興味があるけど、永住権取得までの過程が分からない/想像できないって人、きっといると思います。なぜなら私がそうでしたから。
私はいざ「移住する!」と決心したものの、勢いのわりには永住権を手にするまでの具体的な道のり(ビザ、学校、仕事探しなど)がいまいち思い浮かびませんでした。海外生活が初めてのことだし、移住に向けての準備、日本を離れてから目標の永住権取得までの過程は年単位の長い計画になるので。
移住留学エージェントに任せっきりで計画をしっかり理解していなかったり、始めの計画があいまい過ぎると、その後に余計に時間や金がかかったり、最悪の場合は軌道修正できずに志半ばにして日本に帰国しないといけなくなるかもしれません。
でも安心してください。一つの例として、永住権取得までに日本を離れてから約5年、考え始めてからは約6年かかった我が家の軌跡を簡単に紹介します。
永住権取得までの具体的な道のりがイメージできるので、自分の計画を立てる際の参考になる
ニュージーランドの永住権取得までの軌跡
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2013.6ニュージーランド関連のオフ会に参加独りでオフ会に参加。永住者から話を聞いて、思いのほか海外移住って難しくないんじゃないかと意識が変わる。妻と移住について考え始める
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2013.12ニュージーランド移住を報告子どもたち、私と妻の両親にニュージーランドに移住することを報告(相談ではなく決定事項の報告)
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2014.1渡航資金調達不用品の処分と渡航費捻出のためにヤフオクを始める
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2014.4渡航費確保ヤフオクでの売り上げと友人や近所の人たちへの冷蔵庫やエアコンなど大物売却で渡航費を補う
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2014.5日本を離れるニュージーランドへ家族5人で移住。全員ビジタービザで入国
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2014.6住まい探し2週間のホテル暮らしを経て住まいを見つける。語学学校へ通うためビザ更新(1回目)私と子どもたち:学生 / 妻:ガーディアン
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2014.7学校始まる私は語学学校へ。子どもたちは留学生扱いで地元校へ通い始める
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2014.10IELTS受験次に通う専門学校の入学基準を満たすためにIELTS受験
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2014.12語学学校終了専門学校のためにビザ更新(2回目)私と子どもたち:学生 / 妻:オープンワーク
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2015.2専門学校スタート3年間の学生生活スタート。子どもたちは地元生扱いになったので留学生料金の返金。妻はジャパレスでウェイトレスとして働き始める
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2015.11妻の転職妻が友人の経営する学校で事務職として働き始める
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2016.1恒例のビザ更新専門学校2年目のためのビザ更新(3回目)私と子どもたち:学生 / 妻:オープンワーク
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2017.1恒例のビザ更新専門学校3年目のためのビザ更新(4回目)私と子どもたち:学生 / 妻:オープンワーク
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2017.12専門学校卒業3年間の学生生活が無事終了。
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2018.2プランBの模索当初のプランAでの永住権取得が難しそうなので、プランBを求めてアドバイザーに相談。私のオープンワーク取得のためビザ更新(5回目)私と妻:オープンワーク / 子どもたち:学生
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2018.4私、働き始める
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2018.6妻、転職
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2018.7EOI提出Skilled Migrant Categoryで永住権申請のためEOI(Expression Of Interest)提出
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2018.8ITA受理5週間待ちでITA(Invitaion To Apply)を受け取る
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2018.9本審査へ永住権本申請のための全書類提出
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2019.1恒例のビザ更新ビザ更新(6回目)私と妻:オープンワーク / 子どもたち:学生
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2019.2オフィサー決定5か月ほど待ってやっとオフィサーが決まる。追加で求められた書類を提出
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2019.4念願の永住権取得!
まとめてみると色んなことがあった6年だった気づく。いくつかポイントを挙げると
- 思い切ってオフ会に参加したことで海外移住を意識し始める
- 元の計画は、私の専門学校は1年、その間の子どもたちは留学生扱い。しかし移住エージェントの紹介で、3年の専門学校で子どもたち地元生扱いになる方法を提案してもらった。子どもたちの教育のことも考えての移住だったので、できるだけ長く、確実に滞在できる3年の専門学校を選んだ
- 懸念していた専門学校へ通う3年間での永住権申請要件変更が現実に。それでも長くニュージーランドで暮らしてきたおかげで、プランBでも永住権を申請できた
さいごに
あくまでも一例として我が家のケースを紹介しました。その時々の移民法、家族構成、これまでの経歴、資金などさまざまな条件で永住権への道のりは変わってきます。
ニュージーランド移住に関する情報はインターネット上にたくさんあります。しかし、法律が変わればそういった情報は誤った情報にもなり得ます。計画を立てる際には移民局ウェブサイトで最新のルールを確認しましょう。不安や不明な点があれば、移民アドバイザーや移民弁護士といった専門家への相談もおすすめします。

